社内表彰とは、社内で一定の成果を上げた社員、また他の社員の規範となるような善行をした社員に対して、その功績をたたえて授与されるものです。社内表彰の制度は昔からあり、社員のモチベーションアップや意識の向上に効果があるとされているため、さまざまな企業で取り入れられています。年に1回の頻度で表彰を行う企業もあれば、よりスピーディーに社員を成長させたいという思いから、四半期に1回行う企業もあります。
社内表彰でトロフィーを贈呈する企業も多いです。素晴らしい功績を公にできるせっかくの機会ですので、社員が欲しがるような立派できれいなトロフィーを用意しましょう。
社内表彰で贈呈して喜ばれるデザインとは
トロフィーには様々なデザインの商品がありますが、社内表彰で贈るのに適したデザインのものを選ぶことが大切です。社内表彰でもらったトロフィーを、自宅の書斎や会社のデスクの上に飾りたいと考える人も多いでしょう。一人暮らしの社員では、自宅の中のトロフィーを飾るスペースが狭いケースもあると考えられます。スペースが限られた場所に飾るとするならば、高さや幅が比較的コンパクトなサイズの商品がベストです。
さらに、自宅のインテリアになじみやすいような、シンプルなデザインのトロフィーもおすすめです。若い女性や中年の男性など、社員にもいろいろな世代、性別の人がいますので、華美な装飾のないさりげないデザインの商品を選べば喜ばれやすいでしょう。
トロフィーは課税対象となるのか
現金及び商品券、プリペイドカードなどの金券類を社員に贈与する場合、原則として給与扱いになるため所得税の課税対象となります。またカタログギフトのように、社員が自分で賞品を選べるケースも同様に課税対象になる可能性が高いです。課税対象となれば、会社側が源泉徴収を行わなければなりません。これを避ける方法として、社内表彰では現金や金券の代わりにトロフィーなどの記念品を贈るのが一般的です。
国税庁のHPでは、社員に支給する記念品は社会一般的にみて記念品としてふさわしいものであり、また処分見込価額による評価額が税抜き1万円以下であることと明記されています。つまり、何十万円もする高額な商品はトロフィーであっても注意が必要ですが、1万円以下で入手できる一般的な商品であれば課税の対象とはなりません。創業記念品のように一定間隔で支給される記念品は、5年以上の間隔を空けなければならないことも留意しましょう。